インテリアを甦らせる
■鉄骨３階建、延べ４３坪の専用住宅の１階部分インテリアを甦らせる事例を解体から竣工まで工期目標は３ヶ月順次リポートして行きます。 家族構成は施主夫妻(お子様達は既に独立)＋ねこ一匹、コンセプトは高齢化に向けて快適性、使い良さ、安全安心、少々リッチにが目標です、１階部分２０.３９坪諸室はＤＫ、６帖茶の間、６帖和室、納戸、など他に水周り浴室、洗面、便所が現在の配置状況です。改修計画としてのアウトラインはＤＫ、茶の間、をワンルームとし６帖の和室と一体感も出せるようにとの要望でした。基本的には外部周りサッシは既存の開口部を保ち外部にまで影響が及ばないことを前提としました。第一回報告として現況を掲載
当社のデザインしたペレットストーブ
ペレット(木質ペレット)とは木材工場で不要になった｢おが屑｣や｢間伐材｣を有効に活用し、 圧縮・成型するので、新たに森林伐採等をせずに入手出来る地球に優しい固形木質燃料です。
狭小敷地の家 混構造3階建 150㎡(45.4坪)
■「渡辺篤史の建もの探訪」に取り上げられた建物で､80㎡(24坪)､間口3.2間で奥行きの長敷地に建つ住宅です、道路との高低差130㎝程度有った為少々高めの基礎部分を地下1階駐車場にし1階を鉄骨造、2,3階を木造とした混構造で出来ています、法事等でまとまった人が集まる機会が多いということも有り２階和室は二間続きが条件となった住居でした
急斜地に建つ家 地下１階木造2階建 331㎡(100坪)
■35～40°にもなる急斜地に建てられています、別荘地などではこの程度の斜面は当たり前ですが二世帯住居と言う事も有りさまざまな機能を要求される恒久的な住宅の敷地としては初めての経験になりました。高低差が５～６m有りましたので地下2階道路レベルに駐車場、その上の地下1階レベルに玄関、ｵｰﾃﾞｨｵﾙｰﾑを配しています､道路からは地上階に見えますがいずれも地下扱いですのでアプローチ、自然光の取り込み方に工夫をしています
浦和美園県産材住宅ﾓﾃﾞﾙﾊｳｽ 木造2階 124.87㎡(37.8坪)
■当社が設計、監理を担当した｢県産材住宅モデルハウス｣です県内の工務店、設計事務所、製材工場、森林組合等が資金を出し合い埼玉県の林務課と協力し合って木材の普及、良質な住宅建設促進を目的として建設された言わば官民一体の「みんなのモデルハウス」になっています。 敷地：さいたま市緑区大字南部領辻字円城寺4100番3 287.04㎡（86.82坪） ２階床面積： 55.97㎡（16.93坪） １階床面積： 68.91㎡（20.84坪） 延床面積 ： 124.88㎡（37.77坪） 屋 根 ：和瓦葺（銀燻し一文字） 腰 屋 根 ：ガルバリウム鋼板（シルバー） 外 壁 ：リシン掻き落し 軒 裏 ：杉縁甲板張り 建 具 ：居間のみ木製断熱サッシ 室 内 扉 ：杉無垢材 内 断 熱 ：ロックウール厚100㎜
自動車修理工場改修
■今回は新しい車検ラインを設けるにあたり梁下が確保できず嵩上げを行いました、既存の鉄骨を生かした工法を採用した為後期、工費とも大いに節約を図ることが出来ました 同時に２階事務室も前面改修し効率が良くなり、事務室内も明るく環境も改善されています
免震住宅 木造2階 144.9㎡(43.8坪)
●住宅の安全性と快適性 １階は建て主の事務所､２階は両親の住居を備える事務所併用住宅となっています。年配者が２階に住まうという条件から、もっとも懸念され優先されたのが建物の安全性であり、その具体的方法として免新構造住宅が結論として出されました。免震住宅の有効性は誰しもが認識しているのですが､４０坪程度の住宅で４００万円前後の費用が発生することもあり､普及していないのが実情ですが本計画では上級システムキッチンと同程度の費用であれば安全、安心には代えられないと踏み切り、実現した次第です。
ｴｺﾛｼﾞｶﾙな家Ⅰ 木造2階建 165㎡(50坪)
■敷地は道路面より80～90㎝上がっており道路は画面右(西)から左(東)に下がっています、この敷地条件を利用して北エリアと南エリアを階段で結ぶスキップ構造とし手前道路側エリアを水周り、寝室を配し、寝室下には地下扱いのオーディオルームが設けられて動線省スペース化が計られています
母親と共に暮す家 木造2階建 218㎡(66坪)
■南側に位置する緑豊かな公園を借景に取り込み、木々や野鳥など四季の変化を目の辺りに味わえどこか別荘に居るような感覚にさせてくれる恵まれた敷地です別世帯にすんでいた長男家族が父親の旅立ちを契機に残された母親と共に暮らすために造られた二世帯住宅です
- 2011-04-21
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■スタッフ募集
ＪＷＣＡＤ、エクセル、ワード程度が出来る方
- 2011-04-20
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■木造耐震診断
地方自治団体では毎年無償の木造住宅耐震診断を実施していますが、我が事務所の在るさいたま市でも23年度の受付が既に始まっておりさすがに今年は依頼が早めに集まっているようです。
当事務所でも毎年10棟前後の耐震診断を行っていますが該当する昭和56年以前の建物は不確実性要因もあり｢一応倒壊しない｣の構造評点1.0を上回る建物は一割にも満たないのが現状で90％の建物は補強が必要との結果になっています。
またその中で補強まで実施する建物は10％にも達しないのが実情で実施費用がネックになっているのは確かですが補助金がmax60万円、外壁の劣化を直すのを目的にどこの家庭でも行っている外部改修が同時に出来、地震にも安心出来るとならば考えようによっては投資のしがいがあるのではないでしょうか。
- 2011-02-25
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■ニュージーランド、クライトチャーチで発生した地震で液状化現象が発生したと言われています、液状化は川辺、海辺など砂を多く含んだ地質に表われ過去の日本の各地でも観測されています。当事務所でも取り組んでいる免震住宅において最も重要な前提条件に液状化現象を起こさない地質とされております。
免震を希望される場合最初にに取り組まなければならないのは地質が適合しているか否かの判定が必要で、敷地の半径500m以内のﾎﾞｰﾘﾝｸﾞﾃﾞｰﾀ(入手可能か否か当社で無償で確認)、及び最も簡便なスエーデン式調査(3～5万円程度)が有れば当社で無償にて液状化の判断を致しますので遠慮なくご相談下さい。 - 2011-02-03
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■ 明治の建築物耐震診断(H23.2.3)
明治33年に建てられた事務所ビルの耐震診断の依頼を受けました。
日露戦争が明治37年、現在も現役で大改修中の東京駅が大正3年、取り壊されてしまった旧丸ビルが大正12年それらよりもはるかに古いビル。
興味は尽きませんが持ち主が変遷しており経歴はおろか図面も全く無い状態でした。
診断作業に果たしていくら掛かるか見積もりを出したところ、まず建物の実態調査(鉄筋の確認、杭の形状等ではつり、非破壊、掘削)だけでも数百万円近く掛かりその他本業務の部分も含めると相当の金額になる事が分かりました。
依頼主も予想以上の費用に驚かれましたが様々な選択肢があり診断をしたとしてもその後の問題も発生する事が予測され悩ましい問題だと思われます。
